多要素認証とは？仕組みや2段階認証の違いをわかりやすく解説

サイバー攻撃の巧妙化により、パスワードだけでは守るのが難しい時代となりました。

とくにリモートワークやクラウドサービスの普及が進んだことで、企業も個人も多要素認証（MFA）を導入しなければ、情報漏えいや不正アクセスのリスクにさらされる可能性が高まっています。

しかし、多要素認証についてよく理解できていない人やどのようなメリットがあるのか気になる人は多いでしょう。

この記事では、多要素認証の仕組みや他の認証方式との違い、導入のメリット・デメリット、そして具体的な活用シーンまでを解説します。

記事を読めば、多要素認証が必要な理由や導入メリットが明確にわかります。

多要素認証（MFA）は複数の要素で本人確認を行う仕組み

多要素認証（MFA）は、異なる種類の認証要素を2つ以上組み合わせることで、不正アクセスを防ぐ仕組みです。

具体的には、以下の3つの要素から2つ以上を組み合わせて認証をおこないます。

たとえば、IDとパスワードを入力したあと、スマートフォンに届いたワンタイムパスコードを入力したり、指紋認証を追加したりすることで、本人確認を強化可能です。

近年は、企業だけでなく個人利用のサービスにも多要素認証が導入され、日常的なセキュリティ対策として広く普及しています。

2段階認証や2要素認証との違い

多要素認証と似た仕組みに2段階認証や2要素認証が挙げられますが、それぞれ特徴は異なります。

認証方式	特徴	使用する要素	例
多要素認証（MFA）	異なる種類の認証要素を2つ以上組み合わせる	知識＋所持、生体など	パスワード＋スマートフォン＋指紋認証など
2要素認証（2FA）	異なる2つの種類の要素を使用	知識＋所持 など	パスワード＋SMS認証コードなど
2段階認証	認証を2段階に分けて行うが、要素の種類は問わない	同じ種類の要素でも可能	パスワード＋同じメール宛の認証コードなど

多要素認証（MFA）や2要素認証（2FA）は、認証に複数の要素を使用する点が特徴です。

一方で、2段階認証は名前の通り手順が2回にわかれているだけで、パスワードとメール認証のように同じ要素を使用するケースもあります。

多要素認証で使われるのは知識・所持・生体の3要素

多要素認証（MFA）は、異なる種類の認証要素を2つ以上組み合わせて本人確認をおこなう仕組みです。

具体的には、以下の3つの要素に分類されます。

それぞれ詳しく解説します。

知識要素：パスワードや暗証番号など本人しか知らない情報

知識要素とは、ユーザー本人が記憶している情報を用いて本人確認をおこなうための情報です。

パスワードや暗証番号など、多くの人が普段から使用している要素が含まれています。

所持要素：スマホやICカードなど所持しているモノ

所持要素は、ユーザーが実際に保有しているものを利用した認証情報です。

ICカードやセキュリティキーなど、ユーザーが所持していれば認証できるため、セキュリティレベルは比較的高い要素といえます。

ただし、紛失した場合は悪意のある第三者に悪用される可能性があるため、管理には注意が必要です。

生体要素：指紋や顔など身体的特徴による認証

生体要素は、ユーザーの身体的な特徴を利用して本人確認をおこなう認証方法です。

パスワードのように「忘れる」ことがなく、スマートフォンなどに標準搭載されていることから一般利用も広がっています。

生体要素は個人固有のものであるため、複製やなりすましが非常に難しく、信頼度の高い認証方式といえるでしょう。

多要素認証が必要とされる理由

多要素認証が必要とされる理由は、以下のとおりです。

それぞれ詳しく解説します。多要素認証が求められる背景を確認し、重要性を認識しましょう。

クラウドサービスの普及

クラウドサービスの普及によって、ユーザーが社外からも業務システムへアクセスする機会が増えました。

便利になった一方で、インターネット接続を通じてどこからでも接続できる特性が、攻撃者にとってもチャンスとなっています。

カフェや自宅、海外など複数の場所からアクセスがおこなわれるため、多要素認証を導入しないとなりすましによる不正ログインのリスクが高まります。

クラウドが主流となった現代だからこそ、本人確認を強化する多要素認証は欠かせないといえるでしょう。

サイバー攻撃の巧妙化でパスワードだけでは不十分に

サイバー攻撃は年々進化しており、パスワードだけでは防ぎきれないケースが増加しています。

実際に多くの企業で、パスワードが原因となった情報漏えいやアカウント乗っ取りが発生しています。具体的には、以下のようなサイバー攻撃です。

漏えいしたIDやパスワードから不正ログインするパスワードリスト攻撃や、総当たり攻撃によってパスワードを割り出すブルートフォース攻撃など、さまざまな脅威があります。

そこで多要素認証を導入していれば、パスワードが盗まれても他の要素でブロックできるため、リスクを大幅に減らすことが可能です。

多要素認証を導入するメリット

多要素認証を導入するメリットは、以下のとおりです。

それぞれ詳しく解説します。

パスワード管理の手間を軽減できる

多要素認証を導入すると、パスワードに対する依存度が下がり、ユーザーが複雑な文字列をいくつも覚える必要がなくなります。

生体認証やワンタイムパスコードを使用すれば、記憶ベースの認証から解放されるため、パスワード管理の手間を軽減できます。

これまではパスワードリセットのたびにIT部門へ問い合わせる必要があり、企業側もユーザー側も手間がかかっていました。

情シス経験のある筆者は、ヘルプデスクの際にパスワードのリセットに関する問い合わせが非常に多かったと記憶しています。

しかし、多要素認証によって本人確認の仕組みが強化されれば、パスワード起因のトラブルも大幅に減らせるでしょう。

セキュリティを強化できる

多要素認証はセキュリティを強化できる点が、大きなメリットです。たとえパスワードが第三者に漏れても、他の認証要素が存在することでアクセスを防ぐことができます。

とくに金融機関、医療、IT業界など、機密性の高いデータを扱う分野では、多要素認証の導入が必須といっても過言ではないでしょう。

ユーザーにも企業にも安心をもたらす仕組みとして、信頼性の高い認証方式といえるでしょう。

多要素認証のデメリット

多要素認証のデメリットは、以下のとおりです。

それぞれ詳しく解説します。メリットばかりではなく多要素認証のデメリットにも目を向け、自社に導入するべきかどうか慎重に判断しましょう。

導入にコストがかかる

多要素認証を導入する際は、初期投資や維持管理に一定のコストがかかります。

とくに中小企業やスタートアップにとって、導入コストがきついと感じる可能性があります。

多要素認証を導入するべきか悩んでいる場合は、コストに見合う効果が得られるかを見極めながら検討しましょう。

利便性が下がる可能性がある

多要素認証はセキュリティを強化する反面、ログインに手間がかかると感じるユーザーも少なくありません。

スマートフォンを忘れた場合や紛失した場合などは、認証できず、不便に感じる人は多いでしょう。

ユーザーによっては、毎回の認証操作が煩雑に思えて、逆にセキュリティ対策そのものを敬遠してしまう可能性もあります。

多要素認証が使用される具体的なシーン

多要素認証は具体的に、以下のようなシーンで使用されています。

それぞれ詳しく解説します。使用シーンを参考に、自社でも活用できないか検討してみてください。

クラウドサービスのログイン

Google WorkspaceやMicrosoft 365など、業務用クラウドサービスでは多要素認証が使用されています。

クラウドサービスは、社外からでもアクセスできるため、不正ログインによる情報漏えいリスクが常に存在しているといえるでしょう。

そのため、クラウドサービスでは以下のような形で多要素認証が用いられています。

これにより、たとえパスワードが流出しても、本人以外はログインできないセキュリティ体制を築くことが可能です。

オンラインショッピングの利用

ECサイトやネットバンキングなど、金銭を伴うオンライン取引では多要素認証の重要性がより高いといえます。

不正利用を防ぐために、決済時や高額取引時には追加の認証が求められるケースが少なくありません。具体的には以下のような対策が導入されています。

仮にカード情報が盗まれたとしても、追加認証が正しくなければ取引は完了しません。

消費者が安心して取引できるよう、今後も多要素認証はオンランショッピングの標準機能となるでしょう。

VPN

社外から社内ネットワークに安全に接続するために、多くの企業でVPN（仮想プライベートネットワーク）が利用されています。

しかし、VPNにパスワードだけで接続可能な状態では、万が一情報が漏れたときに不正侵入を許してしまいます。そこで有効なのが、多要素認証との組み合わせです。

VPNは便利な反面、侵入を許すと情報資産にとって脅威になるため、不正ログインを防止するためにも多要素認証による強化が欠かせません。

まとめ | 多要素認証は現代のサイバーリスクに必須の対策手段

多要素認証（MFA）は、知識・所持・生体といった異なる要素を組み合わせることで、セキュリティを強化する現代に不可欠な認証方式です。

クラウドサービスやオンライン決済、VPN接続など、多くのシーンで活用が進んでいます。

現代のサイバーリスクは、パスワードのみでの防御が難しいため、導入にはコストや手間が発生しますがぜひ導入を検討してみてください。