【図解】リプレースとは？必要性や4つの移行方式、失敗を防ぐコツをプロが解説

システム運用の現場では、老朽化したツールの入れ替えるリプレース作業が必要になる場面が少なくありません。しかし、安易に開始すると予算超過や稼働遅延を招き、企業の生産性を著しく下げてしまう場合があります。

この記事では、リプレースの定義から4つの移行方式、失敗を防ぐための具体的な鉄則まで網羅的に解説します。

記事を読めば、システム刷新に必要な手順とリスク回避の方法がすべて分かります。

リプレースとは老朽化したシステムや設備を新しいものに置き換えること

リプレースとは、古くなった既存のシステムやソフトウェア、ハードウェアを、新しい製品や仕組みへ丸ごと入れ替える作業のことです。

英語の「replace（置き換える）」が語源であり、IT業界では日常的に使われる言葉です。

既存のシステムを修理して使い続けるのではなく、土台から新しく作り直す点が特徴です。部品の一部を交換する「修繕」や、見た目や機能を一部改良する「リニューアル」とは明確に区別されます。

リプレースは、現在の仕組みでは解決できない根本的な課題を取り除くために実施します。業務のやり方そのものを見直すきっかけとなるため、企業成長において欠かせないプロセスです。

リプレースの目的と必要とされる背景

リプレースを実施する目的と必要とされる背景は、以下のとおりです。

最新技術の導入により、手作業を自動化し業務効率を劇的に向上させるため

リプレースを実施するメリットは、最新技術を導入することで業務効率を高められる点です。

古いシステムでは技術的な制約により自動化できなかった複雑な工程も、最新のAIやAPI連携機能を備えたシステムであれば、人の手を介さずに完結させることが可能です。

例：
データ連携の自動化： 各部署でバラバラに管理されていたExcelデータを、クラウド上でリアルタイムに同期・集計できる。

ペーパーレス化の促進： 紙ベースの承認フローをデジタル化し、スマートフォンからでも承認・決済が可能になる。

AIによる予測： 過去の膨大な販売データから、AIが需要予測を行い、在庫管理の最適化を自動で行う。

過去に手作業をおこなっていた作業等の自動化によって、担当者の口数も削減できるため、リプレースは企業が定期的に実施するべき作業といえるでしょう。

ハードウェアのサポート終了（EOS）やシステムの陳腐化によるリスクを回避するため

古いシステムを使い続けることは、事業継続を脅かす致命的なリスクが伴います。

特にメーカーの保守期限（EOS）が切れたハードウェアやソフトは、故障しても部品がなく修理不能に陥るため、業務停止に直結する可能性があるでしょう。

また、既存システムの課題を解決できない場合、2025年以降に最大で年間12兆円の経済損失が生じるとされる「2025年の崖」も大きな脅威です。

※参考：経済産業省「DXレポート」

既存システムがDX時代に対応できないなり、多額の損失を被るリスクを避けるためにも、リプレースを実施して安全で持続可能なインフラを再構築することが重要です。

処理速度の低下を解消し、データ量の増大に耐えうるインフラを再構築するため

爆発的に増加するビッグデータをビジネスに活かすためには、変化に対応できる強固なインフラの再構築が不可欠です。

古いシステムは処理能力に限界があり、膨大なデータの集計や分析に時間がかかるだけでなく、負荷増大によるシステム障害を引き起こす危険性があります。

リプレースを実施することによって、以下のような改善に期待できます。

• 処理速度の向上： リアルタイムなデータ分析が可能になり、意思決定が迅速化する。
• 投資の効率化： 必要に応じて拡張できる柔軟なインフラにより、無駄な保守コストを削減できる。

既存システムのブラックボックス状態を解消しつつ、データ活用ができない場合、
１）データを活用しきれず、DXを実現できないため、市場の変化に対応して、ビジネス・モデルを柔軟・迅速に変更することができず
→ デジタル競争の敗者に

※参考：経済産業省「DXレポート」

データの扱いが困難な状態を放置すれば、デジタル競争における敗者になりかねません。

インフラを刷新し、増大し続けるデータを資産として活用できる体制を作ることが、現代の市場で勝ち残るための必須条件です。

ブラックボックス状態を解消し、誰もが運用できる体制を作るため

長年の過剰なカスタマイズにより、内部構造が不明透明になった「ブラックボックス状態」を解消することは、経営リスクの低減に直結します。

複雑化したシステムは「技術的負債」となり、保守運用の高騰を招くだけでなく、特定の担当者しか操作できない属人化を引き起こすためです。

現在多くの企業が以下の課題に直面しています。

• 技術者の枯渇： 古い言語に精通したエンジニアの退職により、保守の継承が困難。
• 運用の硬直化： 修正の影響範囲が不明なため、新しい機能追加ができない。

リプレースによってシステムを標準化し、人間が理解可能なルールとして再定義することで、IT人材不足の中でも持続可能な運用体制が整います。

AIを用いた解析などを活用し、ブラックボックスを脱却して透明性の高いシステムへ刷新することが、次世代へのスムーズな橋渡しとなります。

情報漏洩リスクとコンプライアンスを強化するため

セキュリティ対策が不十分な旧型システムのリプレースも、企業の社会的信頼を守るために必要な対応です。サイバー攻撃は日々巧妙化しており、不正アクセスの約5割はシステムの脆弱性を突いたものです。

※参考：経済産業省「DXレポート」

古いシステムを放置することは、情報漏洩やシステム乗っ取りのリスクを放置することと同義です。特に近年は、以下の点が重要視されています。

• サプライチェーンの防衛：
  中小企業のインシデントの約7割が取引先に影響を及ぼしています。自社の対策不足が原因で顧客やパートナー企業の事業を停止させるリスクを防がなければなりません。
• ガバナンスの適正化：
  システム刷新により、過去の意思決定プロセスや手続きを検証可能にすることで、コンプライアンス遵守と組織統治の一貫性を担保できます。

※参考：独立行政法人 情報処理推進機構「2024年度中小企業等実態調査結果」

リプレースによって強固なセキュリティ基盤を構築し、ガバナンスを強化することは、現代のビジネス社会において非常に重要なことです。

リプレースを実施する4つの方式と、選定基準となるメリット・デメリット

リプレースには、以下の4つの方式があります。

一括移行方式

一括移行方式は、旧システムを完全に停止させ、あらかじめ決めた特定のタイミングで全ての機能を一気に新システムへ切り替える手法です。

一般的には業務への影響が少ない土日や大型連休を利用して、一晩から数日のうちに完了させます。一括移行方式の主なメリットとデメリットは、以下のとおりです。

一括移行方式は失敗した場合の損失が大きいため、事前に綿密な計画と新システムの品質に対する高い信頼性が必要です。

段階移行方式

段階移行方式は、業務、機能、あるいは拠点などの単位でシステムを分割し、順次新システムへ切り替えていく手法です。

大規模な基幹システムのリプレースにおいて、一度に全ての機能を入れ替えるリスクを避けるために選ばれます。

安全性を優先しつつ、着実にリプレースを進めたい企業は、段階移行方式が最適といえるでしょう。

並行移行方式

並行移行方式は、一定期間、新旧両方のシステムを同時に稼働させ、新システムの安全性を完全に確認した後に切り替える手法です。

金融システムなどの「1分1秒の停止も許されない」といった重要度の高いシステムで採用されることが一般的です。

コストや手間をかけてでも業務停止のリスクをゼロに近づけたい場合に最適な方式です。

両システム間でのデータ不整合を防ぐための同期ルールを、事前に厳密に定めておくことが成功の鍵となります。

パイロット移行方式

パイロット移行方式は、特定の部門や支店を先行導入チームとして選び、新システムを試験的に稼働させる手法です。そこで得られた実績や現場の評価を十分に検証してから、全社へと順次展開していきます。

まずはスモールスタートで成功事例を作り、社内の不安を解消してから広めたいと考えている企業に最適な方式です。

ただし、先行部門では発生しなかった問題が、別の部門特有の業務で後から発覚する可能性もあるため、展開先ごとのヒアリングも重要となります。

リプレース計画を阻む4つの主な課題

リプレースの実施において、うまくいかない場合は以下のようなことが原因です。

要件定義の不足により、現場が求める機能が実装されず期待外れに終わる

リプレースにおける最大の課題は、新しいシステムが現場の要求を十分に満たせず、利便性が低下してしまうことです

要件定義の時点で、現場の細かい業務フローを正確に把握できていない場合は、要求に合ったシステムを構築できない可能性が高くなります。

要件定義の段階で、情報システム部門だけでなく、実際にツールを使う現場の担当者と密接的にコミュニケーションを取り、業務で必要なポイントを可視化することが重要です。

本番稼働スケジュールが大幅に遅延する

リプレースプロジェクトにおいて、当初の予定通りに本番稼働を迎えられるケースは多くありません。

旧システムからのデータ移行作業や、予想外のバグ改修に時間を取られ、スケジュールが数ヶ月単位で後ろ倒しになるトラブルはよく起こります。

スケジュールの遅延は、単なる時間のロスにとどまらず、以下のようなリスクがあるため注意が必要です。

遅延の多くは、データ移行の難易度を過小評価することや、テスト工程での修正期間を短く見積もりすぎることで起こります。

測の事態を想定し、余裕を持ったマイルストーンを設計することが、プロジェクトを完遂させるために必要です。

設計書・ソースコードとの実態がズレる

リプレースの着手時に大きな障害となるのが、既存システムの設計書と実際のソースコードの内容が一致していない問題です。

長年の運用過程で繰り返された緊急改修や部分的な機能追加がドキュメントに反映されず、中身が「ブラックボックス」化しているケースは珍しくありません。

設計書・ソースコードとのズレを放置したまま開発を進めると、以下のようなトラブルを招きます。

現状を正しく把握するための調査期間を十分に確保することが、プロジェクトを頓挫させないために必要です。

予算超過によるコストの増加

リプレースプロジェクトは、初期の見積もりを大幅に上回る予算超過が発生するケースがあります。これは、既存システムの分析不足による追加開発の発生や、度重なる仕様変更が主な原因です。

プロジェクトが長期化すれば、それだけ人件費やインフラの維持費も積み上がり、経営を圧迫します。

予期せぬトラブルに備えた予備費をあらかじめ確保し、追加の要望に対しては費用対効果を厳格に審査するガバナンス体制を整えることが、予算内での完遂には不可欠です。

リプレース問題に対処する方法

リプレースの際には、いくつかの問題がありますが、対処方法は以下のとおりです。

詳細に要件定義する

リプレースを成功させるための最重要工程は、プロジェクトの設計図となる「要件定義」です。

現行システムで「できていること（AS-IS）」と、新システムで「やりたいこと（TO-BE）」を、現場レベルの細かい操作に至るまで可視化する必要があります。

要件定義を成功させるポイントは以下の通りです。

要件定義があいまいなままでは、開発終盤での「仕様変更」という最悪の事態を招きます。時間をかけてでも、ドキュメントに誰が見ても齟齬がないレベルまで詳細を詰め切ることが重要です。

適切なスケジュール計画を立てる

リプレースを完遂させるためには、不測の事態を織り込んだ「バッファのある計画」を策定することが不可欠です。

多くのプロジェクトが失敗するのは、データ移行の不備や検証工程での不具合発生を想定せず、理想的な進行のみを前提としたタイトな予定を組むためです。

遅延は企業の信頼失墜やコスト増大を招きます。余裕を持ったマイルストーンを置き、進捗を週単位で厳格に管理することで、本番稼働に向けた確実性を高めることができます。

稼働後に改善を続ける

リプレースを成功させるためには、リリース後も継続的な改善が必要です。

どれほど入念に準備をしても、実際に全社員が使い始めると、テスト環境では見えてこなかった細かな操作性の不備や、業務フローとの微細なズレが発生します。

「動いて終わり」にするのではなく、使いながら洗練させていく姿勢こそが、最終的に現場に愛され、真に業務効率を高めるシステムへと成長させることにつながります。

ベンダーに丸投げしない

リプレースを成功させるためには、開発ベンダーにプロジェクトを丸投げしないことも重要です。

開発会社はITのプロフェッショナルですが、貴社独自の細かな業務フローや、現場で重要視されている「暗黙のルール」までを完全に把握しているわけではありません。

ベンダーを単なる「外注先」ではなく、共通のゴールを目指す「パートナー」と位置づけ、自社がプロジェクトの責任者として積極的に関与し続けることが、失敗を未然に防ぐことにつながります。

仕様変更に柔軟に対応できるよう、請負ではなく「準委任契約」も選択肢に入れる

リプレースプロジェクトにおいて、契約形態の選択は進捗スピードと品質に直結します。

従来型の「請負契約」だけでなく、開発のプロセスに対して対価を支払う「準委任契約」を柔軟に組み合わせることが、不確実性の高いシステム刷新を成功させる秘訣です。

リプレースでは、開発が進んでから既存システムの隠れた仕様が発覚したり、優先順位が変わったりすることが珍しくありません。

準委任契約であれば、軽微な仕様変更が発生しても期間内で柔軟な調整が可能となり、開発を止める必要がありません。

リプレースに関するよくある質問

まとめ | リプレースとは企業の競争力を高めるための戦略的な攻めの投資

リプレースは単なる設備の入れ替えではなく、DX時代を勝ち抜くための「攻めの投資」です。成功の鍵は、自社の業務に最適な移行方式を選択し、現場を巻き込んだ緻密な要件定義を行うことにあります。

ベンダーに丸投げせず、自社が主体性を持ってプロジェクトを推進し、稼働後の継続的な改善を前提とした柔軟な計画を立てましょう。

老朽化したシステムを刷新することは、リスク回避だけでなく、業務効率と企業価値を向上させる良い機会です。