【IPA公式統計】情シスにおすすめの資格5選｜基本情報技術者の合格率は令和7年度38.3%、DX人材の質が不足する企業は88.8%（2025年度）

2026年8月23日

情シスの仕事をしていて、こんな状態になっていませんか。

情シスに配属されたものの、何から勉強すればいいのか分からない
資格は取ったほうがいいと言われるが、社内で評価される実感がない
ひとりで運用を回していて、自分のスキルが世間でどの水準なのか分からない

結論から書きます。情シスの資格は「おすすめ順」で選ぶのではなく、いまの役割から逆算した順序で選ぶのが現実的です。 資格名を横に並べて見比べても、自分に必要な1つは決まりません。

この記事では、IPAが公表する試験統計と、IPA・経済産業省・総務省の公的調査だけを根拠に、資格の選び方と取る順序を説明します。資格スクールの体感的な難易度評価や、出所のはっきりしない勉強時間の目安は使いません。

この記事のポイント

資格がすすめられる背景は「人手が足りない」より「何ができる人か測れない」側にある（DXに取組む企業のうち、DX人材の評価基準が「ない」企業は2025年度時点で76.1%。出典: IPA「DX動向2026」）
IPAの主要試験の令和7年度の合格率は、ITパスポート48.6%、基本情報技術者38.3%、応用情報技術者23.4%（出典: IPA「統計情報」）
直近で合格率の下げ幅が最も大きいのは基本情報技術者試験で、令和5年度47.1%から令和7年度38.3%へ2年で8.8ポイント下がっている（出典: IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」）

この記事を読み終えると、自分がいまどの段階にいて、次にどの試験へ申し込むべきかを判断できます。

＼　情シス専門オンラインスクール　／

🎁 今だけ特典！

【期間限定】
トライアル申込者全員に
「IT管理に使える4大テンプレート」
無料プレゼント！

💻 IT資産管理台帳
🧾 PC利用規定テンプレート
🔐 パスワードポリシーサンプル
🌐 IPアドレス管理表

＼無料で全部もらう／
👉 トライアルに申し込む

情シスに資格がすすめられる背景には、人材の不足と評価基準の不在がある

情シスが忙しく、しかも評価されにくいのは、あなたの会社だけの事情ではありません。人材の不足と、人材を測る基準が無いことは、どちらも公的な調査にはっきり表れています。

IPA「DX動向2026」によると、DXに取組んでいると回答した企業のうち、DXを推進する人材の「量」が不足していると答えた企業があります。「やや不足」と「大幅に不足」を合わせた割合は、2025年度時点で85.5%でした。「質」が不足していると答えた企業は88.8%です。

ここで注意が必要なのは母集団です。この調査の対象は「DXに取組んでいると回答した企業」であり、回答企業の全体ではありません。この記事で扱う人材不足の数値は、すべて同じ母集団のものです。

経済産業省の推計では、IT人材の需給ギャップは2025年時点で36万人と見込まれています。こちらは2019年に公表された推計値で、実績ではありません。

このセクションで分かること

DXに取組む企業のうち、人材の不足感は「量」85.5%、「質」88.8%（2025年度・IPA）
「大幅に不足」という深刻な回答は減っており、企業の関心は量から質へ移りつつある
IT人材の需給ギャップは2030年に44.9万人まで広がると推計されている（2019年公表）

出典: IPA「DX動向2026」（DXに取組んでいると回答した企業が対象）／経済産業省「IT人材需給に関する調査（概要）」／同（報告書）（2019年公表の推計値）

DXを推進する人材が不足している企業は2025年度時点で85.5%にのぼる

まず現状の水準を押さえます。DXに取組む企業に限ると、人材の不足感は「量」「質」のどちらも8割台後半で、半数前後の企業が「大幅に不足」と答えています。

IPA「DX動向2026」の2025年度調査の結果は次のとおりです。「やや不足」を含めた合計と、「大幅に不足」だけの割合を分けて示します。いずれもDXに取組んでいると回答した企業が母数です。

不足している対象	やや不足＋大幅に不足	うち「大幅に不足」
人材の「量」	85.5%	50.1%
人材の「質」	88.8%	52.9%

出典: IPA「DX動向2026」（2025年度調査、DXに取組んでいると回答した企業が対象）

量も質も、8割台後半の企業が不足を感じています。しかも半数を超える企業が「大幅に不足」と回答しました。人が足りないという感覚は、あなたの現場だけの実感ではありません。

この数字をどう読むかは、次の推移を見てから整理します。

「量」の大幅な不足感は3年で12.0ポイント下がり、論点は質へ移っている

先に事実を確認します。DXに取組む企業のうち、人材の「量」が大幅に不足していると答えた企業の割合は、次のように推移しました。2023年度62.1%、2024年度58.5%、2025年度50.1%です。3年で12.0ポイント下がっています。

「質」も「大幅に不足」だけを見ると、2024年度58.9%から2025年度52.9%へ下がりました。一方で「やや不足」を含めた合計は、2024年度86.1%から2025年度88.8%へ増えています。

なお「大幅に不足」のみの割合と、「やや不足」を含めた合計は集計基準が違います。同じ系列として並べて比べないでください。

出典: IPA「DX動向2026」（DXに取組んでいると回答した企業が対象）

ここからは見解です。この推移から読み取れるのは、深刻さを訴える企業が減る一方で、質に不足を感じる企業の裾野はむしろ広がっているという点です。企業の関心は「頭数を揃える」段階から「何ができる人材なのか」を問う段階へ移りつつあります。資格は、この「何ができるか」を社外の基準で示す手段になります。

ただし別の見方もできます。「大幅に不足」の低下は採用や育成が進んだ結果とは限りません。DXの取組範囲を絞った場合や、人材への期待値を下げた場合も同じ動きになります。この調査は同一企業を追跡するパネル調査ではないため、回答企業の入れ替わりでも数値は動きます。

IT人材の需給ギャップは2030年に44.9万人まで拡大すると推計されている

資格記事でよく見る「2030年にIT人材が大幅に不足する」という話には、出典があります。経済産業省が2019年に公表した調査では、IT人材の需給ギャップは2030年に44.9万人まで広がると推計されています。

標準ケースの推計値は次のとおりです。いずれも2019年公表の試算であり、実績値ではありません。

対象年	需給ギャップの推計値
2018年	22万人
2020年	30万人
2025年	36万人
2030年	44.9万人

出典: 経済産業省「IT人材需給に関する調査（概要）」／同（報告書）（2019年公表の推計値、標準ケース）

この推計の対象には、ITベンダーの人材だけでなく、ユーザー企業の情報システム部門に属する人材も含まれます。つまり情シスも、この需給ギャップの当事者にあたります。限られた人数で運用を回す前提に立つなら、情シスの効率化とスキルの底上げは同時に進めることになります。

注意

この需給ギャップの数値は、2019年に公表された推計値です。2025年・2030年の値も実績ではありません。「2030年に44.9万人が不足する」と断定できる数値ではない点にご注意ください。推計の幅については記事後半で詳しく扱います。

＼　情シス専門オンラインスクール　／

🎁 今だけ特典！

【期間限定】
トライアル申込者全員に
「IT管理に使える4大テンプレート」
無料プレゼント！

💻 IT資産管理台帳
🧾 PC利用規定テンプレート
🔐 パスワードポリシーサンプル
🌐 IPアドレス管理表

＼無料で全部もらう／
👉 トライアルに申し込む

資格が物差しになるのは、DX人材の評価基準が「ない」企業が76.1%を占めるため

「資格を取っても社内で評価されない」と感じている方は多いと思います。評価されないのは能力の問題ではなく、そもそも測る基準が社内に無いためです。

IPA「DX動向2026」によると、DXに取組む企業のうち、DX人材の評価基準が「ない」と答えた企業は2025年度時点で76.1%でした。DX人材像を設定して社内に周知している企業は16.2%にとどまります。

つまり多くの会社では、「何ができれば足りているのか」が定義されていません。この状態では、どれだけ実務をこなしても社内の言葉で説明しづらくなります。

だからこそ資格が意味を持ちます。資格は、社内に基準が無い状態でも使える社外の共通のものさしです。この位置づけを、この記事全体を通じた基本的な考え方とします。

このセクションの結論

DXに取組む企業の76.1%には、DX人材の評価基準が無い（2025年度・IPA）。評価されないのは基準の不在によるところが大きい
社内に基準が無い以上、社外の共通の物差しである資格を自分で確保する意味がある

出典: IPA「DX動向2026」（DXに取組んでいると回答した企業が対象）

必要スキルを把握している企業と把握できていない企業で、質の不足感に23.4ポイントの差がある

まず事実を見ます。IPA「DX動向2026」の2025年度調査を見ます。自社のDX推進に必要なスキルを「把握している」企業のうち、人材の質が「大幅に不足」と答えたのは40.6%でした。「把握できていない」企業では64.0%です。

同じ設問で、スキルを把握しているかどうかによって23.4ポイントの差が出ています。母数はいずれも、DXに取組んでいると回答した企業です。

出典: IPA「DX動向2026」（2025年度調査、DXに取組んでいると回答した企業が対象。各区分の回答企業数は資料に明示されていません）

ここからは見解です。この数値から読み取れるのは、何を学ぶべきかを決めることが、学び始めることと同じくらい効いているという点です。学ぶ内容が定まっていない状態では、不足の実感だけが大きくなります。

ただし関係の向きは逆にも説明できます。人材が比較的足りている企業だからこそ、スキルの棚卸しに手が回っているとも読めます。両者は因果ではなく併走している関係として扱うのが妥当です。

DX人材像を設定・周知している企業は16.2%にとどまり、前年から4.2ポイント減っている

前の項目で「スキルを把握している企業ほど不足感が小さい」ことを見ました。ところが、その条件を満たせている企業はごく一部です。

IPA「DX動向2026」の数値は次のとおりです。いずれもDXに取組む企業が母数です。

DX人材像を設定・周知している企業: 2024年度20.4% → 2025年度16.2%
DX人材の評価基準が「ない」企業: 2024年度75.7% → 2025年度76.1%

人材像の周知は4.2ポイント減り、評価基準が無い企業はほぼ横ばいでした。土台づくりは、この1年で前に進んだとは言いにくい状況です。

自社に人材像や評価基準が無くても、遅れているのはあなたの会社だけではありません。だからこそ、社外の基準を自分で確保する意味が出てきます。

育成予算を増やした企業は25.6%へ微増したが、何ができれば足りるのかの定義が伴っていない

お金の面では、少しずつ動きがあります。育成予算を増やした企業は増えている一方で、到達点の定義は追いついていません。

IPA「DX動向2026」によると、DXに取組む企業のうち、DX人材の育成予算を増やした企業の割合は次のように推移しました。

2024年度: 23.8%
2025年度: 25.6%
同じ2025年度に評価基準が「ない」企業: 76.1%

予算は微増しているのに、何ができれば足りているのかを定義している企業は少数派のままです。会社としては「育成にお金を出す」と決めたものの、ゴールを言語化できていない状態といえます。

ここから実務的な示唆が1つあります。学習費用を会社が負担する動きは強まっているので、自社に資格取得の支援制度があるか確認してみてください。制度があれば、受験料や教材費の面で計画を立てやすくなります。

出典: IPA「DX動向2026」（DXに取組んでいると回答した企業が対象）

情シスの土台になるのはITパスポート・基本情報技術者・応用情報技術者の3試験

情シスが最初に検討する資格は、ほぼこの3つに絞られます。ITパスポート試験、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験は、いずれもIPAが実施する国家試験「情報処理技術者試験」の区分です。

3試験は特定の製品やベンダーに依存しない、共通の知識体系を扱います。社内システムの構成が変わっても、学んだ内容がそのまま使える点が特徴です。

令和7年度（2025年度）の年度計の合格率は、ITパスポート試験48.6%、基本情報技術者試験38.3%、応用情報技術者試験23.4%でした。以降の合格率は、実施回別ではなくすべて年度計で統一しています。

出典: IPA「令和7年度『iパス（ITパスポート試験）』の年間応募者数等について」／IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「情報セキュリティマネジメント試験統計資料」（いずれも令和7年度・年度計）

3試験の対象者

ITパスポート試験: 情シスに配属されたばかりの人、他業務と兼任で情シスを担う人
基本情報技術者試験: 社内システムの運用を実務として担い始めた人
応用情報技術者試験: 数年の経験を積み、システムの企画や選定にも関わる人

出典: IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「令和7年度『iパス（ITパスポート試験）』の年間応募者数等について」／IPA「試験区分一覧」

ITパスポート試験は令和7年度の応募者が30万7,266人と最も多く、合格率は48.6%

情シスに配属されたばかりの人、他の業務と兼任で情シスを担うことになった人の入口がこの試験です。IT全般の用語と考え方を、社内で共通言語として使えるようにする段階にあたります。

IPAが公表した令和7年度（2025年度）の年度計は次のとおりです。

応募者数: 30万7,266人
受験者数: 27万1,352人
合格者数: 13万2,012人
合格率: 48.6%

応募者数は情報処理技術者試験の各区分のなかで突出しています。ただし応募者数だけでは社会人と学生の比率までは分かりません。社会人の受験が広く行われていることは、IPAが同じ資料で公表している勤務先別の社会人応募者数から確認できます。

合格率は令和6年度の49.1%からほぼ横ばいでした。年度による大きな振れは見られません。

基本情報技術者試験は令和7年度の応募者が17万2,217人、合格率は38.3%

情シスの実務の入口にあたるのがこの試験です。アルゴリズム、データベース、ネットワークなど、社内システムの運用で日常的に扱う領域が試験範囲に含まれます。

IPAが公表した令和7年度の年度計は次のとおりです。

応募者数: 17万2,217人
受験者数: 14万7,186人
合格者数: 5万6,370人
合格率: 38.3%

合格率は令和6年度の40.8%から下がりました。この低下がどの程度のものかは、記事後半で3試験を並べて確認します。

障害の原因を切り分けたり、ベンダーの説明を評価したりする場面では、この試験の範囲がそのまま効いてきます。運用の中核を任される段階の人には、優先度の高い試験です。

応用情報技術者試験は令和7年度の応募者が12万5,041人、合格率は23.4%

情シスとして数年の経験を積み、システムの企画や選定にも関わる段階の試験です。基本情報技術者試験でも経営やマネジメントの分野は出題されます。両者の違いは出題分野の有無ではなく求められる水準で、IPAは応用情報技術者試験の対象者像を「応用的知識・技能をもち、高度IT人材としての方向性を確立した者」としています。

IPAが公表した令和7年度の年度計は次のとおりです。

応募者数: 12万5,041人
受験者数: 8万2,668人
合格者数: 1万9,319人
合格率: 23.4%

ここで目を引くのは、応募者数12万5,041人に対して受験者数が8万2,668人という点です。申し込んだ人のうち、相当数が受験日に会場へ来ていません。

合格率は令和6年度の26.3%から下がっています。申し込んで満足せず、受験当日まで学習を続ける計画を先に立てておいてください。

出典: IPA「令和7年度『iパス（ITパスポート試験）』の年間応募者数等について」／IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「応用情報技術者試験」

＼　情シス専門オンラインスクール　／

🎁 今だけ特典！

【期間限定】
トライアル申込者全員に
「IT管理に使える4大テンプレート」
無料プレゼント！

💻 IT資産管理台帳
🧾 PC利用規定テンプレート
🔐 パスワードポリシーサンプル
🌐 IPアドレス管理表

＼無料で全部もらう／
👉 トライアルに申し込む

セキュリティ系は情報セキュリティマネジメントと情報処理安全確保支援士で難易度が大きく分かれる

情シスの業務のうち、負荷が増えているのがセキュリティ対応です。同じセキュリティ系でも、利用者・管理者側の試験と専門家側の試験では、合格率が大きく開きます。

令和7年度の年度計で見ると、情報セキュリティマネジメント試験の合格率は70.0%、情報処理安全確保支援士試験の合格率は20.7%でした。名前が似ていても、位置づけはまったく違います。

この2試験は、そもそも試験区分のレベルが異なります。どちらから着手するかは、いま自分が負っている責任の範囲で決めてください。セキュリティ関連の資格を体系的に比較したい場合は、専門記事も参考になります。

注意

情報セキュリティマネジメント試験と情報処理安全確保支援士試験は、試験区分のレベルが異なります。受験者層も出題範囲も違うため、合格率の高低をそのまま難易度の比較として扱わないでください。

出典: IPA「情報セキュリティマネジメント試験統計資料」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「試験区分一覧」／IPA「情報処理安全確保支援士登録者について」／総務省「令和7年版情報通信白書」

情報セキュリティマネジメント試験の合格率は3年間69.0〜72.6%で安定している

この試験は、情報を利用し管理する立場で必要な知識を問うものです。セキュリティの専門職でなくても射程に入る試験で、合格率は直近3年間おおむね一定の範囲に収まっています。

IPAが公表した年度計の合格率は次のとおりです。

令和5年度（2023年度）: 72.6%
令和6年度: 69.0%
令和7年度: 70.0%

3年間の幅は3.6ポイントに収まっています。上がった年と下がった年が混在しており、方向性のある変化としては読めません。ここは「安定している」という事実の確認にとどめます。

社内ルールの整備や、従業員への注意喚起を担っている方であれば、この試験の範囲がそのまま実務に重なります。

情報処理安全確保支援士試験は令和7年度の合格率が20.7%、実施回別では15.1〜22.3%で振れる

年度計で見ると、情報処理安全確保支援士試験の令和7年度の合格率は20.7%でした。この試験はIPAの試験区分一覧では情報処理技術者試験とは別建ての国家試験として掲載されており、高度試験と同じ最上位のスキルレベル（レベル4）に位置づけられています。合格率の水準は、前のセクションの3試験と大きく異なります。

一方で、実施回ごとに見ると数値は振れます。令和6年度春期19.3%、令和6年度秋期15.1%、令和7年度春期19.0%、令和7年度秋期22.3%でした。

出典: IPA 令和6年度春期試験の合格発表／同令和6年度秋期／同令和7年度春期／同令和7年度秋期

この振れ幅の要因は、公表されている統計からは特定できません。実施回ごとの受験者層の違いが影響している可能性はありますが、IPAは実施回別の受験者層の内訳を公表していないため、経年のトレンドとしては解釈しないでください。年度計と実施回別は集計単位が違うため、同じ並びで比べるのも避けます。

学習計画を立てるときは、年度計の水準を基準にしておくのが安全です。

登録セキスペの登録者は24,937人、平均年齢は44.3歳で実務経験層の資格として定着している

情報処理安全確保支援士は、試験に合格したあと登録の手続きを経て名乗れる国家資格です。試験合格と登録は別の手続きである点は、あらかじめ押さえておいてください。

IPAが公表した登録者の状況は次のとおりです。

登録者数: 24,937人（2025年10月1日時点）
登録者の平均年齢: 44.3歳（同時点）

登録には有効期間もあります。IPAによると登録の有効期限は登録日または更新日から3年で、更新申請までにオンライン講習3回と実践講習1回の受講を修了する必要があります。取得して終わりではなく、継続的な学習が制度として組み込まれた資格です。

ここからは見解です。この平均年齢から読み取れるのは、この資格が入門者向けではなく、実務経験を積んだ層の到達点として定着しているという点です。短期間で取りに行く資格ではありません。

ただし平均年齢は登録者の分布の中心を示すだけです。若手が受験していないことを意味するものではありません。

公的な実務者向けセキュリティ育成は対象が限られ、CYDERの受講者は2024年度で4,225人

セキュリティを体系的に学ぶ公的な枠組みは、実は多くありません。民間企業の情シスが利用できる公的な育成機会は限られており、資格試験が到達度を確かめる数少ない手段になっています。

総務省「令和7年版情報通信白書」に記載された2024年度（令和6年度）の実績は次のとおりです。

CYDER（実践的サイバー防御演習）の受講者数: 4,225人（国の機関・地方公共団体・重要インフラ事業者等の情報システム担当者等が対象）
SecHack365の修了者数: 39人（25歳以下の若手ICT人材が対象）
参考: 登録セキスペの登録者数 24,937人（2025年10月1日時点）

ここからは見解です。これらの数値から読み取れるのは、一般の民間企業に勤める情シスが公的な枠組みで学べる範囲は狭いという点です。だからこそ、自分の到達度を確かめる手段として資格試験の役割が大きくなります。

注意

CYDERとSecHack365は対象が限定された制度です。また両制度は民間の研修市場を代替するものではありません。民間ベンダーの研修規模には公的統計が無いため、受講者数と資格登録者数を並べても「公的な育成が不足している」ことの証明にはなりません。ここでは公的な枠組みに限った話として読んでください。

出典: IPA「情報セキュリティマネジメント試験統計資料」／同（令和6年度までの統計資料）／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「情報処理安全確保支援士登録者について」／IPA「登録セキスペ更新について」／総務省「令和7年版情報通信白書」

直近の合格率の推移では、基本情報技術者試験の下げ幅が2年で8.8ポイントと最も大きい

合格率は単年で見ても、自分の学習計画には結びつきません。注目すべきは合格率の水準ではなく、直近の低下幅にどれだけ差があるかです。

基本情報技術者試験の年度計の合格率は、令和5年度（2023年度）47.1%から令和7年度38.3%へ下がりました。2年で8.8ポイントの低下で、主要3試験のなかで下げ幅が最も大きくなっています。

同じIPAが同じ年度計として公表している数値なので、試験どうしを並べて比べられます。ここが単年の合格率一覧では見えない部分です。

出典: IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「令和7年度『iパス（ITパスポート試験）』の年間応募者数等について」

このセクションの結論

基本情報技術者試験は令和5年度47.1%から令和7年度38.3%へ、2年で8.8ポイント下がった
入門級のITパスポート試験がほぼ横ばいなのに対し、実務級の入口である基本情報で下げ幅が大きい。学習計画では対策時間を厚めに見積もる判断材料になる

出典: IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」

基本情報技術者試験の合格率は令和5年度47.1%から令和7年度38.3%へ下がった

まず事実を確認します。IPAが公表した基本情報技術者試験の年度計の合格率は、次のように推移しました。

令和5年度（2023年度）: 47.1%
令和6年度: 40.8%
令和7年度: 38.3%

2年連続で下がっており、令和5年度から令和7年度までの下げ幅は8.8ポイントです。

ここからは見解です。この推移から読み取れるのは、基本情報技術者試験の合格が以前より時間のかかる目標になっているという点です。受験を計画するなら、学習期間を長めに置いたほうが安全です。

ただし合格率は、試験の難易度だけで動くわけではありません。基本情報は通年のCBT方式で受験機会が多く、学習の途上でも受験しやすい試験です。受験者の裾野が広がれば、難易度が変わらなくても合格率は下がります。

なお年度別の受験者数は令和7年度分しか手元にないため、受験者層がどう変化したかまでは検証できていません。

応用情報技術者試験は2.9ポイント低下、ITパスポート試験は0.5ポイントの微減にとどまる

同じ期間の他の2試験も見てみます。入門級と実務級で、下がり方に差があります。

IPAが公表した年度計の合格率は次のとおりです。

応用情報技術者試験: 令和6年度26.3% → 令和7年度23.4%（2.9ポイント低下）
ITパスポート試験: 令和6年度49.1% → 令和7年度48.6%（0.5ポイントの微減）

ITパスポート試験の0.5ポイント差は、年次変動の範囲として扱うのが妥当です。「3試験がそろって低下している」と読むべき動きではありません。

応用情報技術者試験は手元に2年分のデータしかないため、傾向として断定はできません。それでも、入門級のITパスポートがほぼ横ばいであることとの対比ははっきりしています。

＼　情シス専門オンラインスクール　／

🎁 今だけ特典！

【期間限定】
トライアル申込者全員に
「IT管理に使える4大テンプレート」
無料プレゼント！

💻 IT資産管理台帳
🧾 PC利用規定テンプレート
🔐 パスワードポリシーサンプル
🌐 IPアドレス管理表

＼無料で全部もらう／
👉 トライアルに申し込む

資格の意味は所属企業の規模で変わり、DXの取組率は57.1ポイント開いている

同じ資格でも、使いどころは会社の規模で変わります。大企業の情シスと小規模企業の情シスでは、そもそも置かれている前提が違うからです。

IPA「DX動向2026」の2025年度調査によると、何らかの形でDXに取組んでいる企業の割合は全体で75.7%でした。従業員1,001人以上では98.7%、従業員100人以下では41.6%です。

企業規模による差は57.1ポイントに達します。大企業ではDXの取組が前提になっている一方、100人以下では取組んでいない企業のほうが多い状態です。

出典: IPA「DX動向2026」（2025年度調査）

なお、ここから先で述べる「資格の意味の違い」は、この規模差という事実から直接導けるものではありません。事実を踏まえた解釈として読んでください。

出典: IPA「DX動向2026」

従業員100人以下でDXに取組んでいない理由の最多は「メリットがわからない」の54.0%

小規模企業でDXが進まない理由は、人材や予算の不足だけではありません。必要性の理解という、もっと手前の段階で止まっているケースが最も多くなっています。

IPA「DX動向2026」の2025年度調査の数値は次のとおりです。

従業員100人以下でDXに取組んでいる企業: 41.6%
従業員100人以下でDXに取組んでいないと回答した企業のうち、理由の最多「自社がDXに取組むメリットがわからない」: 54.0%

予算や人手の話に入る前に、そもそも何のためにやるのかが共有できていない状態です。小規模企業の情シスが提案を通しにくい理由は、ここにあります。

ただし「メリットがわからない」は、消極的な選択肢として選ばれやすい面もあります。実際には人手や予算の制約が先にある可能性は残ります。またこの調査は自主回答であり、DXに関心の高い企業ほど回答しやすい偏りは避けられません。

小規模企業の情シスにとって資格は、施策の必要性を社内に説明する裏づけになる

ここからは見解です。この数値から読み取れるのは、資格が果たす役割が企業規模で変わるという点です。DXの取組率が98.7%の大企業と、41.6%の小規模企業では、情シスに求められる動き方が違います。

大企業の情シスにとって、資格は担当領域の専門性を示す証明として働きます。役割が分かれているため、自分の守備範囲を対外的に説明する材料になります。

一方、ひとり情シスを含む小規模企業の情シスでは、事情が変わります。DXに取組んでいない理由として「メリットがわからない」が54.0%を占める環境では、施策の必要性を社内に説明することから始まるためです。

そこで役に立つのが、資格の学習で身につく知識体系です。何から手をつけるべきかを整理する手がかりになりますし、経営層への説明にも根拠を与えてくれます。資格の勉強で得た知識体系が、提案書を組み立てる材料になります。

出典: IPA「DX動向2026」（2025年度調査）

資格の効果を測る公的データは存在せず、人材不足の推計値にも大きな幅がある

「資格は意味ないのでは」と感じている方もいると思います。ここでは、この記事が語れないことをはっきりさせておきます。資格は万能の解ではありませんが、基準が無い状況で使える数少ない外形的な指標です。

資格を取ることで評価や処遇がどう変わるかを示す公的な統計は、今回参照した範囲では見つかりませんでした。一方で、DXに取組む企業のうちDX人材の評価基準が「ない」企業は2025年度時点で76.1%です。測る基準そのものが社内に無い以上、効果を測ったデータも出てきにくい構造といえます。

人材不足の数値も、そのまま根拠にはできません。2030年の需給ギャップ44.9万人は2019年公表の推計値で、置く前提によって大きく動きます。

この記事で数値を扱う範囲は、次のとおりです。

IPAが公表する情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験の統計（年度計）
IPA「DX動向2026」の人材・DX取組に関する調査結果
経済産業省の需給ギャップ推計、総務省「令和7年版情報通信白書」の育成事業の実績

注意

CompTIA、Microsoft認定資格、Cisco認定資格、ITIL、PMPといった民間・ベンダー資格は、情シスの選択肢としてよく挙がります。ただしこれらの受験者数や保有者数には公的統計が存在せず、今回のDB検索とWeb調査でも一次情報を確認できませんでした。そのため本記事では、これらの資格について数値・順位・シェアを一切記載していません。

情シス担当者の資格保有率を示す公的統計は確認できない

「情シス担当者の何%が基本情報技術者試験に合格しているか」を知りたい方は多いはずです。しかしこの数値を示す一次統計は、今回参照した範囲では確認できませんでした。

IPAの試験統計には勤務先別や年齢別の内訳を持つ資料があります。ただし、職種としての情報システム部門を切り出した集計は公表されていません。

企業側の状況も同じです。IPA「DX動向2026」によると、DXに取組む企業のうち、DX人材像を設定・周知している企業は2025年度で16.2%でした。評価基準が「ない」企業は2024年度75.7%、2025年度76.1%です。

ここからは見解です。これらから読み取れるのは、社外にも社内にも人材を測る基準が整っていないという点です。そうした基準が整っていない状況で、資格が数少ない外形的な指標として使われています。

ただし「統計が存在しない」と断定はできません。民間調査会社の独自調査には資格保有率を扱ったものがある可能性があり、その場合は公的統計と区別して扱う必要があります。またDX人材の評価基準に関する数値は、あくまでDX人材についての設問です。情シス全般の人事評価に基準が無いことまでを示すものではありません。

2030年の需給ギャップ推計は16.4万人から78.7万人まで幅があり、不足数を根拠にしすぎない

同じ「2030年時点のIT人材需給ギャップ」でも、推計値は一つに定まりません。公表年やシナリオの置き方によって、数値は大きく動きます。

経済産業省の調査による推計値は次のとおりです。2019年公表の調査では、IT需要の伸びと労働生産性上昇率の置き方で幅が生じています。

出典: 経済産業省「IT人材需給に関する調査（報告書）」／同（概要）（2019年公表・2016年公表の推計値）

2016年公表の調査では58.7万人、2019年公表の調査の標準ケースでは44.9万人と、13.8万人の開きがあります。さらに2019年調査の内部でも、下限16.4万人から上限78.7万人まで動きます。

ただし2016年調査と2019年調査は、生産性上昇率の想定や推計手法が異なります。直接比較できる数値ではないため、「下方修正された＝不足が解消に向かっている」とは読めません。

また両調査とも公表から6年以上が経過しています。生成AIの普及による需要や生産性の変化は織り込まれていません。

ここからは見解です。これらの幅から読み取れるのは、資格取得の意義を「何万人足りないか」に置くと足元が揺らぐという点です。自分が担う範囲をどう広げるかで語るほうが、実態に合っています。

出典: IPA「DX動向2026」／経済産業省「IT人材需給に関する調査（報告書）」／同（概要）（2019年公表・2016年公表の推計値）

＼　情シス専門オンラインスクール　／

🎁 今だけ特典！

【期間限定】
トライアル申込者全員に
「IT管理に使える4大テンプレート」
無料プレゼント！

💻 IT資産管理台帳
🧾 PC利用規定テンプレート
🔐 パスワードポリシーサンプル
🌐 IPアドレス管理表

＼無料で全部もらう／
👉 トライアルに申し込む

学習の順序は、いまの役割と社内での立ち位置から逆算して決める

ここまでの内容を、行動に移せる形にまとめます。資格は「おすすめ◯選」を上から取るのではなく、いまの役割に対応する段階から1つずつ進めるのが現実的です。

情シスの役割を3段階に整理すると、対応する試験は次のように並びます。合格率はすべて令和7年度の年度計で、この記事のここまでで挙げた数値の再掲です。

段階	対象となる読者	該当する試験	令和7年度の合格率
第1段階	情シスに配属されて間もない人、兼任で情シスを担う人	ITパスポート試験	48.6%
第1段階	社内のセキュリティルールの整備・運用を担う人	情報セキュリティマネジメント試験	70.0%
第2段階	社内システムの運用の中核を任される人	基本情報技術者試験	38.3%
第2段階	システムの企画・選定にも関わる人	応用情報技術者試験	23.4%
第3段階	セキュリティの責任を負う立場の人	情報処理安全確保支援士試験	20.7%

出典: IPA「令和7年度『iパス（ITパスポート試験）』の年間応募者数等について」／IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「情報セキュリティマネジメント試験統計資料」

注意（2026年度の試験制度の変更）

応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験は、2026年度（令和8年度）実施分からCBT方式へ移行する予定です。IPAの公表では、従来の春期にあたる前期試験が2026年11月頃、秋期にあたる後期試験が2027年2月頃の実施予定とされています。またIPAは2027年度からの新しい試験制度への移行も予告しています。申し込みの前に、IPAの最新の実施予定を必ず確認してください（ITパスポート試験、情報セキュリティマネジメント試験、基本情報技術者試験は通年試験です）。

ポイント

第1段階は、用語の共通言語をつくる時期です。ITパスポート試験と情報セキュリティマネジメント試験が入口になります。

第2段階は、運用の中核を担う時期です。基本情報技術者試験から応用情報技術者試験へ進みます。

第3段階は、セキュリティの責任を負う時期です。情報処理安全確保支援士試験が到達点になります。

合格率はあくまで到達の目安です。試験区分のレベルが異なるため、この数値が難易度の序列をそのまま保証するわけではありません。

出典: IPA「令和7年度『iパス（ITパスポート試験）』の年間応募者数等について」／IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「情報セキュリティマネジメント試験統計資料」／IPA「令和8年度応用情報技術者試験、高度試験及び情報処理安全確保支援士試験の実施予定について」

情シスに配属されて間もない段階はITパスポートと情報セキュリティマネジメントが入口になる

未経験から情シスになった人、他業務と兼任で情シスを担うことになった人向けの段階です。まずは社内で使われるIT用語を、自分の言葉で説明できる状態を目指してください。

この段階に対応する試験と、令和7年度の合格率は次のとおりです。

ITパスポート試験: 合格率48.6%、応募者数30万7,266人
情報セキュリティマネジメント試験: 合格率70.0%

ITパスポート試験の応募者数は、情報処理技術者試験のなかで最も多い水準です。この段階を通っておくと、ベンダーとの打ち合わせで話が通じるようになります。

なお、これらの試験の合格率が比較的高い水準にあるのは事実ですが、対策なしで臨める試験ではありません。試験範囲を一度は通しで確認してから申し込んでください。

運用の中核を任される段階では基本情報技術者から応用情報技術者へ進む

社内システムの運用や、ツールの選定を実際に担う段階です。基本情報技術者試験から始め、経験を積んでから応用情報技術者試験へ進む流れが基本になります。

令和7年度の合格率は、基本情報技術者試験が38.3%、応用情報技術者試験が23.4%でした。

ここで思い出してほしいのが、基本情報技術者試験の合格率が令和5年度47.1%から下がっている点です。この推移を見る限り、学習期間は長めに見積もっておくほうが計画は崩れにくくなります。

ひとりで運用を回している方は、まとまった学習時間を確保しづらいと思います。基本情報技術者試験は通年で受験機会があるCBT方式なので、日程を自分の繁忙期からずらして組める点は使いやすいはずです。一方の応用情報技術者試験は年2回の実施で、2026年度からはCBT方式の前期・後期に変わる予定です。日程の確認は早めに済ませてください。

セキュリティの責任を負う立場では情報処理安全確保支援士が到達点になる

社内のセキュリティについて意思決定や説明責任を負う立場になったら、次の目標がここになります。短期間で取る資格ではなく、実務経験と並行して目指す資格です。

数値であらためて確認しておきます。

情報処理安全確保支援士試験の合格率: 令和7年度20.7%（年度計）
登録セキスペの登録者数: 24,937人（2025年10月1日時点）
登録者の平均年齢: 44.3歳（同時点）

ここからは見解です。合格率と登録者の平均年齢から読み取れるのは、この資格が経験を積んだ層の到達点だという点です。いま第1段階にいる方が、いきなり目標に置く試験ではありません。

先に見たとおり、民間企業の情シスが公的な枠組みで体系的にセキュリティを学べる機会は限られています。だからこそ、この試験は自分の到達度を確かめる手段としても働きます。なお登録後は3年ごとの更新があり、更新までにオンライン講習3回と実践講習1回の受講が必要です。

出典: IPA「令和7年度『iパス（ITパスポート試験）』の年間応募者数等について」／IPA「統計情報（基本情報技術者試験）」／IPA「統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）」／IPA「情報処理安全確保支援士登録者について」／IPA「登録セキスペ更新について」

まとめ

情シスの資格は、名前を並べて比べるより、いまの役割から逆算して順序で決めるほうが決まりやすくなります。この記事で見てきた要点を整理します。

資格がすすめられる背景は「人手が足りない」より「何ができる人か測れない」側にある。DXに取組む企業のうち、DX人材の評価基準が「ない」企業は2025年度時点で76.1%、人材の「質」が不足していると答えた企業は88.8%（IPA）
令和7年度の合格率は基本情報技術者試験38.3%、応用情報技術者試験23.4%。基本情報は直近2年の下げ幅が最も大きく、学習期間は長めに見積もる
資格の使いどころは会社の規模で変わる。従業員100人以下のDX取組率は41.6%で、小規模企業の情シスにとって資格は施策の必要性を社内に説明する裏づけになる

順序は3段階です。第1段階はITパスポート試験と情報セキュリティマネジメント試験です。第2段階は基本情報技術者試験から応用情報技術者試験へ進みます。第3段階は情報処理安全確保支援士試験になります。

明日やることは1つに絞ってください。次回の試験日程を確認し、いまの役割に合う1試験だけ申し込むことです。 申し込みを済ませてしまえば、学習計画は日付から逆算して組めます。

＼　情シス専門オンラインスクール　／

🎁 今だけ特典！

【期間限定】
トライアル申込者全員に
「IT管理に使える4大テンプレート」
無料プレゼント！